①ではiDeCoのメリットの説明をしました。
今回はiDeCoを使う際の注意点を中心に説明します。
【今さら聞けない】iDeCo①
iDeCoのデメリット
- 資金の拘束時間が長期にわたる=iDeCoで拠出した資金は原則60歳以上にならないと引き出せません。特にiDeCoの加入期間が10年未満の場合は61歳以降引き出し可能になります。
- 元本割れのリスクがある=元本保証された定期預金の商品もあありますが、株や債券などの投資信託は元本割れする可能性があります。投資信託は価値が下がる場合もありますが長期間保有することで基本的に価値は上昇します。長期間の保有で引き出すタイミングを見計らいましょう。
- 節税になるか考慮が必要=受け取り時には税負担の軽減はありますが、税金がゼロになるわけではありません。受け取りのタイミングや方法により税負担が変わってきます。節税効果を最大限に活かすには考慮が必要です。
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ポイント
長期間運用するのが前提の制度です。元本割れも長期間運用することで回避できる可能性が高いです。
iDeCoに向いている人
- 老後資金以外の資金の準備がある=iDeCoは60歳以上にならないと引き出せないため、それまでに現金が必要になっても使うことができません。住宅や教育の資金などは別に準備しておきましょう。
- 納めている所得税・住民税が高い=所得税と住民税が軽減されるため支払っている金額が高い人ほど絶税効果があります。所得税を払っていない人には節税メリットはないので向いていません。
- 掛金を安定して支払える=掛金額は変更できますが年に一回までです。毎月の掛金額の確保ができている人はiDeCoに向いていると言えます。
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ポイント
これらに当てはまる人は早めにiDeCoを開始しましょう。
向いてない場合の対策
- まずは貯金をする=いざという時の生活防衛資金や今後必要な資金を準備しましょう。
- 無理のない範囲の額から始める=iDeCoの月の最低掛金額5,000円です。個人事業主は最大6万8000円、会社員は2万3000円(場合によって1万2000円)、専業主婦(夫)は2万3000円が上限額です。自分の状況によって負担のない金額で始めましょう。
- 所得に合わせて掛金額を変更する=収入が安定していない場合は賢く掛金額を変更しましょう。所得の多い年は掛金額を上げて節税効果を最大限使い、所得の少ない年は掛金額を抑えることで負担を減らします。
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ポイント
生活防衛資金を準備して、無理のない範囲で始めればメリットは充分にあります。
まとめ
次回以降はiDeCoの始め方や受け取り方などの説明をします。
【今さら聞けない】iDeCo③
【iDeCo】手数料のすべて
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